日本ホテルファンド投資法人国内旅行の動向調査に関するお知らせ第5回
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日本ホテルファンド投資法人国内旅行の動向調査に関するお知らせ第5回

平成26年6月12日
各位

不動産投資信託証券発行者名
東京都渋谷区恵比寿四丁目1番18号
恵比寿ネオナート
ジャパンホテルリート投資法人
代表者名執行役員伊佐幸夫
(コード番号:8985)
資産運用会社名
ジャパンホテルリートアドバイザーズ株式会社
代表者名代表取締役社長古川尚志
問合せ先取締役経営企画室長有働和幸
TEL:03-6422-0530

国内旅行の動向調査に関するお知らせ(第5回)

ジャパンホテルリート投資法人(以下「本投資法人」といいます。)の資産運用会社であるジャ
パンホテルリートアドバイザーズ株式会社(以下「本資産運用会社」といいます。)は、日本国内
の観光市場における「交流人口」の傾向を分析するため、国内旅行の意識調査を実施しております。
これまで行った4回の調査では、それぞれ夏及び冬時点の国内旅行の動向についてアンケートを実施い
たしました。
今回は第5回の調査として、20代から70代以上の男女に対し、今夏の国内旅行の動向についてアンケー
トを実施しております。その調査結果に関して、別紙のとおりお知らせいたします。

以上



*本投資法人のホームページアドレス:http://www.jhrth.co.jp/
*本資産運用会社のホームページアドレス:http://www.jhra.co.jp/
NewsRelease


報道関係各位2014年6月12日


~1都3県在住者を対象に、今年の夏休み(7~9月)の国内旅行について調査~

消費税増税に関係なく、旅行予算宿泊数とも昨年同様を含め増やす傾向

行き先は「温泉」が引き続き根強い人気。


東京証券取引所に上場しているホテル特化型の不動産投資信託(J-リート)である、ジャパンホテルリート
投資法人(JHR)の資産運用会社、ジャパンホテルリートアドバイザーズ株式会社は、日本国内の観光市場
における「交流人口※1」の傾向を分析するため、1都3県在住の20代から70代以上の男女、計1,200
人を対象とした、夏の旅行の動向調査を行いました。動向調査は、年2回実施しており、今回で5回目です。
※1
「交流人口」とはその地域を訪れる人の数のこと。「定住人口」(=その地域に住んでいる人の数)に対する概念。「交流人口」の
主なキーファクターは、(1)国内レジャー客、(2)訪日外国人観光客の2点。



■トピックス■
<以下は、「今年の夏休み(7~9月)に、宿泊を伴う国内旅行を検討している」と回答した人のみ対象>

1.昨年の夏休みに比べ、宿泊を伴う国内旅行の予算(税込)は、「昨年同様」か、「増やす」傾向に

2.宿泊数は「昨年同様」が5割以上、20代の男女、30代50代女性は4割以上が増やすと回答

3.旅行先については、1位「温泉」、2位「名所旧跡巡り」が根強い人気


 情報提供元:https://www.release.tdnet.info/inbs/140120140612089623.pdf
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