東葛ホールディングス平成25年3月期決算短信日本基準連結
MSTGは、未来の資産家たちの投資能力を向上させる事を目的とした株式仮想取引ゲームです。
テーマ |  上場企業 |  ニュース |  地域 |  問い合わせ |

 ログイン
ユーザ名:

パスワード:


パスワード紛失
新規登録

 マーケットサマリー
NK22520,133+22.2
TOPIX1,611+1.0
DOW21,395-2.5
NASDAQ6,237+2.7
$/¥111.3-0.02

 MSTGお奨め銘柄
[8367]南都銀行
[6617]東光高岳
[5541]大平洋金属
[4927]ポーラ・オル

 バーゲン銘柄
[3529]アツギ
[5900]ダイケン
[9880]イノテック

 MSTG NEWS

 PR

Check
 上場企業ニュース
東葛ホールディングス平成25年3月期決算短信日本基準連結

平成25年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
上場会社名株式会社東葛ホールディングスコード番号2754URLhttp://www.tkhd.co.jp代表者(役職名)代表取締役社長問合せ先責任者(役職名)常務取締役管理本部長定時株主総会開催予定日平成25年6月26日有価証券報告書提出予定日平成25年6月27日決算補足説明資料作成の有無:無決算説明会開催の有無:無平成25年5月10日上場取引所大 (氏名)石塚俊之(氏名)吉井徹配当支払開始予定日TEL047-346-1190平成25年6月27日

(百万円未満切捨て)

1.  平成25年3月期の連結業績(平成24年4月1日~平成25年3月31日)(1) 連結経営成績売上高営業利益
百万円%百万円%

(%表示は対前期増減率)

経常利益
百万円%

当期純利益
百万円%

25年3月期24年3月期(注)包括利益

6,614△1.9340△4.2325△6.26,7393.035516.434717.825年3月期192百万円(4.9%)24年3月期183百万円(15.2%)潜在株式調整後1株当たり自己資本当期純利益総資産経常利益率1株当たり当期純利益当期純利益率
円銭円銭%%

192183

4.915.2

売上高営業利益率


25年3月期24年3月期(参考) 持分法投資損益(2) 連結財政状態

39.9338.0725年3月期  ―百万円

39.5337.9224年3月期  ―百万円純資産

6.97.0

4.95.4

5.25.3

総資産
百万円

自己資本比率
百万円%

1株当たり純資産
円銭

25年3月期24年3月期(参考) 自己資本  

6,8756,41925年3月期  2,849百万円

2,8552,70724年3月期  2,704百万円

41.442.1

589.98560.63

(3) 連結キャッシュフローの状況
営業活動によるキャッシュフロー
百万円

投資活動によるキャッシュフロー
百万円

財務活動によるキャッシュフロー
百万円

現金及び現金同等物期末残高
百万円

25年3月期24年3月期2.  配当の状況
第1四半期末
円銭

104548

△3815

327△288

1,1341,084

第2四半期末
円銭

年間配当金第3四半期末
円銭

期末
円銭

合計
円銭

配当金総額(合計)
百万円

配当性向純資産配当(連結)率(連結)
%%

24年3月期25年3月期26年3月期(予想)

―――

0.000.000.00

―――

10.0010.0010.00

10.0010.0010.00

4848

26.325.024.5

1.81.7

3.平成26年3月期の連結業績予想(平成25年4月1日~平成26年3月31日)
(%表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率)

売上高
百万円%

営業利益
百万円%

経常利益
百万円%

当期純利益
百万円%

1株当たり当期純利益
円銭

第2四半期(累計)通期

3,0697,155

△10.18.2

140368

△25.58.1

135357

△25.89.7

81196

△25.82.1

16.8440.79

※  注記事項(1) 期中における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動):無(2) 会計方針の変更会計上の見積りの変更修正再表示① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更:有② ①以外の会計方針の変更:無③ 会計上の見積りの変更:有④ 修正再表示:無
(注)「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第14条の7(会計方針の変更を会計上の見積りの変更と区別することが困難な場合)に該当するものであります。詳細は、添付資料P.17「4.連結財務諸表(5)連結財務諸表に関する注記事項(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」をご覧ください。

(3) 発行済株式数(普通株式)① 期末発行済株式数(自己株式を含む)② 期末自己株式数③ 期中平均株式数


 情報提供元:https://www.release.tdnet.info/inbs/140120130506031557.pdf
 ビジネス関連商品

 PR
利用者が当該情報などに基づいて被ったとされるいかなる損害についても当サイトは責任を負いません。

Copyright (C) 2010 MSTGV.COM. All Rights Reserved.